■第８２回
平成２０年４月１７日
東京大学大学院 工学系研究科 教授
堂免 一成 氏
『太陽エネルギーによるクリーンな水素製造技術の現状と展望』
二酸化炭素排出による環境問題やエネルギー問題の観点から、再生可能エネルギーである太陽光を用いて水から水素を製造することができれば、このような問題に大きな貢献が期待できる。本講演では、人工光合成型の光触媒反応を用いて水を水素と酸素に分解する反応の現状と今後の展望について述べる。

■第８１回
平成１９年１２月７日
東北大学 大学院 工学研究科 技術社会システム専攻 主任教授
長平 彰夫 氏
『日本の製造業におけるＣＴＯの現状と課題 −研究開発ガバナンスの観点からのＣＴＯの責任と役割の考察−』

■第８０回
平成１９年１０月４日
東京大学 生産技術研究所 副所長 教授
渡辺 正 氏
『光合成と環境・エネルギー問題』
植物の光合成は、食物のすべてとエネルギー源の大半を人類に恵む壮大な化学合成プロセスだといえる。ミクロに見ると超高速・超高効率の光エネルギー変換系でもあるが、分子レベルのメカニズムにはまだブラックボックスがたいへん多い。そこに魅せられ、過去四半世紀ほど光合成のしくみを調べてきた成果の一端をご紹介したい。二酸化炭素を高エネルギー有機化合物の形で固定する光合成は、近ごろ大きな話題となった「地球温暖化」やエネルギー確保の問題にも深く関係する。光合成を調べる化学屋の目に「温暖化騒ぎ」がどう映るか、また、近未来のエネルギー問題に光合成はどれほど寄与できそうか‥‥といった面について私見を述べたい。

■第７９回
平成１９年７月３１日
（独）製品評価技術基盤機構 理事長
御園生 誠 氏
『化学物質管理の動向と化学技術・化学産業の将来』
欧州およびわが国におけるＲＥＡＣＨ施行や化管法・化審法改正等、国際的に化学物質管理行政の見直しが活発になっている。これらの動向を概観し、さらに、社会の化学物質に対する認識等を考慮して、今後の化学物質の管理のあり方を考える。　以上を前提にして、まず、社会に信頼され持続可能な社会に貢献する化学技術・化学産業のあり方を一般的に考察する。ついで、化学合成プロセス、新材料開発などにおけるグリーンケミストリーや環境改善・環境維持に直接に貢献する環境化学技術の可能性を議論する。

■第７８回
平成１８年１２月１１日
大阪大学 大学院 工学研究科 教授
明石 満 氏
『高分子ナノ粒子ワクチン-生分解性ナノ粒子の開発とワクチンへの応用』
病気の感染を防ぐためにはワクチン接種が有効とされる。体内に接種したワクチンが適切な場所で長期間効果を発揮するには、抗原となる物質の送達が重要な鍵を握る。抗原を運ぶ担体に高分子ナノ粒子を用いれば、組成、粒子径や表面性状を制御することによって、体内制御が可能なワクチンが生まれる。高分子合成の技術を駆使し、コア−コロナ型高分子ナノスフェアや生分解性ナノ粒子を生み出し、新しいワクチン開発を行なっている。疎水性モノマ-（スチレン等）と親水性マクロモノマ−（ポリエチレングリコ−ルマクロモノマ−等）を水−アルコ−ル混合溶媒中でラジカル共重合すると、表面が親水性高分子鎖で覆われた単分散のナノ粒子が得られる。また、ポリγ−グルタミン酸を疎水性アミノ酸で化学修飾することによっても水分散性のナノ粒子が得られる。このような粒子にウイルス、抗原を担持させ、抗体産生等の免疫誘導をマウス、サルのレベルで調べ、インフルエンザ、癌、エイズ等に有効なシステムを生み出す努力を行なっている。

■第７７回
平成１８年９月４日
東京工業大学資源化学研究所教授・副所長
岩本 正和 氏
『知的生産性向上のために大学が果たすべき役割』
物的資源が乏しい上に、人的資源の拡充あるいは労働生産性の向上に限界が見え始めた日本を更に発展させるためには知的生産性向上以外に道はない。ところが、理工系を目指す若者の数は減少の一途であり、自ら思考・立案・研究出来る人材が激減している。このような社会情勢の中で大学はどの様な役割を果たせるかについて考えてみたい。

■第７６回
平成１８年６月１９日
東京大学大学院　工学系研究科 教授
大津 元一 氏
『ナノフォトニクス：光技術の質的変換と将来』
光技術の多機能化、大容量化は光の回折のために限界を迎えている。これを打破する革新技術が大津により１９９３年に提案されたナノフォトニクスである。講演ではその原理について概説し、次にナノ寸法の光デバイス、微細加工（リソグラフィなど）、システム（光ストレージ、光情報処理など）への応用を紹介する。特にマクロからナノへの寸法の「量的変革」ではなく、革新機能をもたらした「質的変革」の例を提示し、将来を展望する。

■第７５回
平成１８年３月２３日
東芝株式会社 執行役専務　最高技術責任者
東 実 氏
『エレクトロニクス産業における化学材料』
高度情報化社会を牽引しているエレクトロニクス産業においては、デジタル技術がその基盤となっていることは周知の事実である。デジタル技術は従来のいわゆる“垂直型産業構造”を“水平型産業構造”に変えてしまう性質を本質的に内在している。その結果として、従来のエレクトロニクス企業のみならず他業種も容易に市場参入できることになり、過当競争による製品のコモディティ化と、これに伴う急速な価格の下落を招いている。
上記 “水平型産業構造”を製品化プロセスに分解すると、［材料→デバイス→モジュール→セット（組立て）→システム／サービス（ネット化）］の工程になる。台湾エイサー社のスタン・シーCEOが提唱した“スマイルカーブ”は上記工程の両端が高く、中間領域が低いという付加価値曲線であるが、材料とシステム／サービスに価値が局在することをあらわしたものである。この講演では、材料に高い付加価値がつく要因と、それを証す幾つかの事例を紹介する。例えばナノテクを用いた物質の構造は、数個から数十個の原子の組成と配列が材料のパフォーマンスをほぼ一意的に決めてしまう。このようなケースでは代替技術がほとんど無いことが多く、したがって構造と作り方を発見することが最終製品の価値を決めてしまうと考えられている。その一方で、材料の開発は一般的に多大な時間を要し、かつ効率も悪い。現在、大型平面テレビの主流である液晶やプラズマディスプレイの開発には３０年以上の期間を要したのは良く知られている。このように、製品の差異化を材料に求める研究開発マネジメントにおいては、長期的視点で技術目標を描くことと、研究環境の整備、そして研究者の育成が要求される。以上のような視点で、エレクトロニクス産業が注目している化学材料とその応用について紹介する。

■第７４回
平成１７年９月１６日
国際連合大学 副学長
安井 至 氏
『持続可能な社会』
環境問題は時の流れと共に大きく変貌している。公害時代、廃棄物時代、そして、現在は、持続可能性時代になった。その問題の本質の一端を表現してみると、水・大気などの質が問題だった公害時代、過大な量が問題になった廃棄物時代、と表現できるだろう。とすると、持続可能性の時代とは何なのか。それは明らかに量を減らし、質の良さで経済活力を得る時代だと言える。化学産業はどうやってこのような新時代に対応すべきなのか考えてみたい。

■第７３回
平成１７年４月６日
科学技術振興機構 理事
北澤 宏一　氏
『今後の技術開発について考える』
今後目指すべき日本の技術開発の方向と、超伝導の現状。
日本産業、元気出そうよ、という講演をしていただきます。

■第７２回　このフォーラムは 日本自転車振興会の補助対象事業です。
平成１７年１月２６日
千葉大学工学部 情報画像工学科 教授
北村 孝司 氏
『電子ペーパーの実用化に向けて』
紙の読みやすさとデイスプレイの汎用性を両立する次世代の表示媒体 として期待される電子ペーパーに関し、そのコンセプト、実現条件・ 形態、製品開発動向、応用展望などについて概説する。特に今回は、すでに一部上市した企業もあることから、今後の更なる実用化に向けた技術開発（読みやすさの本質等）という観点で概説する。

■第７１回　このフォーラムは 日本自転車振興会の補助対象事業です。
平成１６年１０月４日
横浜国立大学 名誉教授 （日本膜構造協会会長）
石井 一夫 氏
『膜材料（コーティングされた織布建築材料）による大スパン建築構造の発展と展開』
膜材料（コーティングされた織布）は、合成樹脂の発展ともに開発された建築材料で、強度、耐候性能等により、屋根構造材料として認められている。この材料を使った大スパン構造は、軽量性と内部の明るさ等により、世界的に大規模ドーム、スタジアム屋根から、小規模スポーツ施設、ショッピングセンター等まで様々な用途が建築では生まれた。ここでは、このような構造材料としての膜材料による建築について現状と今後の展開についてまとめる。

■第７０回　このフォーラムは 日本自転車振興会の補助対象事業です。
平成１６年６月３０日
東北大学 多元物質科学研究所 教授
横山 千昭 氏
『イオン性液体を溶媒とする幾つかの有機反応に関する研究』
最近行っているイオン性液体を溶媒として利用した幾つかの反応の研究例を紹介する。例えば、イオン性液体を溶媒とする反応(Heck反応、アルキル化反応、ニトロ化反応等)やイオン性液体と超臨界二酸化炭素を利用したベックマン転位反応等。研究の目的は、固体触媒の利用、液液２相系の利用、分離操作における超臨界流体の利用 などを通じて、有機反応プロセスの高効率化やプロセスから生み出される廃棄物量の削減（脱有機溶媒）などを実現し、それによって新たな化学プロセスを実用化させることである。

■第６９回
平成１６年３月１７日
東京農工大学 農学部 獣医学科 教授
三森 国敏　氏
『食品中に含まれる化学物質のリスクアセスメント：現状と素朴な疑問点』

■第６８回
平成１６年２月２４日
日経ＢＰ社 日経マイクロデバイス　副編集長
朝倉 博史　氏
『半導体勝ち組企業の条件』

■第６７回
平成１５年３月１４日
九州大学 大学院総合理工研究院　教授
筒井 哲夫　氏
『The Shift from "Hard" to "Soft" Electoros：有機ＥＬ研究開発の成功は、２１世紀の有機エレクトロニクスの扉を開く』
有機エレクトロニクスはフレキシブルなディスプレイやラベルのような軟らかい分野を切り開く新技術である。これまでの無機質の人工光(高温物体からの黒体放射の連続スペクトルの裾や原子や無機物の励起状態からの発光など)とは質的に異なる、生物を構成する有機分子のπ電子系の励起状態の柔らかな光にを活用する時代になった。しかし、この新しい技術分野を理解するには,これまでの無機半導体と同じ固定概念,即ち永久に変化しないものであって、変化するのは技術的に不完全であるとする概念を捨て去ることが必要であり、有機物を活用するには流転し、転生させて使うものであるとする概念に変える必要がある。パラダイムをシフトすれば、有機エレクトロニクスは21世紀の重要な技術になる。

■第６６回
平成１５年２月１４日
徳島大学 薬学部　教授
馬場 嘉信　氏
『次世代ナノバイオデバイスの創成とゲノム医療への展開ーナノテクノロジーとバイオテクノロジーの融合がもたらす医療革命ー』
ゲノム解析で得られた膨大な情報に基づいてゲノム医療を展開するには、より高性能なDNA・タンパク質解析技術の開発が急務である。ナノテクノロジーに基づいたバイオデバイスの開発が、その鍵を握っている。本講演では、バイオナノデバイス開発の最先端の研究状況とゲノム医療への展開について解説する。

■第６５回
平成１４年１０月９日
慶應義塾大学 総合政策学部　教授
榊原　清則　氏
『日本の技術経営：技術の戦略とマネジメント』
研究開発に努力してもなかなか成果が出ないという問題に直面する企業が増えている。その実態はどのようなものか。内外の比較から何が言えるか。研究開発の効率を上げるためには、どうしたら良いか。

■第６４回
平成１４年２月１４日
東京大学 大学院 工学研究科　教授
相田 卓三　氏
『ナノマテリアル』
ナノテクノロジー・材料は、第２期科学技術基本計画で４大重点分野の一つにとりあげられ注目を集めている。講演者は、大きさや形状が定まったナノ空間を設計し、そのような空間の特徴を生かした新物質・新材料の合成研究を行っている。また、分子をナノ空間に閉じ込めることにより、それまで分子が見せてきたものとは異なる機能・物性を発現させることに成功している。このようなナノマテリマル・ナノ空間がもたらす新しい科学についての講演。

■第６３回
平成１３年１１月１４日
鈴鹿医療科学大学 医用工学部　教授
筏 義人　氏
『再生医療』
大きく失われた生体組織と臓器を、自己細胞を用いて治療する再生医療の現状と問題点について講演。

■第６２回
平成１３年４月２６日
（財）化学物質評価研究機構 安全性評価技術研究所　技術顧問
宮本 純之　氏
『化学物質の安全性についての考え方』
すべての化学物質は毒性を持つ。その危険の度合い（リスク）を評価するための種々の科学的研究の現状と将来を俯瞰し、化学物質の安全使用に関する社会的合意の条件について講演。

■第６１回
平成１２年１１月２７日
（株）ＳＲＩコンサルティング 化学ビジネス研究部　シニアアドバイザー
笹野 忠久　氏
『中国の石油化学工業 ー現状と将来ー』
中国の石油化学品需要は急速に伸びているのに生産能力は増えていないため、世界最大の石油化学品の輸入国である。一方で中国には巨大な欧米企業の大型エチレンﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄがあり、これらの帰趨がアジアの石油化学工業全体に圧倒的な影響を与える。中国の石油化学工業の現状と将来を展望し、石油化学製品輸出の機会、並びに投資の機会とリスク分析を紹介。

■第６０回
平成１２年７月１９日
東京大学大学院工学系研究科 応用化学専攻 教授
兼 （財）神奈川科学技術アカデミー 北森「ｲﾝﾃｸﾞﾚｰﾃｯﾄﾞ・ｹﾐｽﾄﾘｰ」
ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄﾘｰﾀﾞｰ 北森 武彦氏
『インテグレーテッド・ケミストリー ー化学システムのマイクロチップ集積化技術の現状と展望ー』
化学システムを半導体デバイスのように小さいガラスチップに集積する技術の研究が盛んになってきた。同ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄでは分析、診断、合成、生化学実験など様々な化学システムの集積化を実現し、桁違いなHi-throughputなどの優れた効果を実証してきた。この技術の現状と展望について紹介。

■第５９回
平成１２年５月２２日
通商産業省 工業技術院長
梶村 皓二　氏
『産業技術総合研究所の理念と方向』

■第５８回
平成１１年１１月１１日
DSM Research Vice President Dr.Emmo M. Mejer
『Innovation Management in Chemical Industry』
ＤＳＭのファイン・ケミカル事業の構築を技術面及び経営面で推進された経験を踏まえて、化学工業における研究開発のマネジメントについて説明。

■第５７回
平成１１年６月１０日
セイコーエプソン(株) 基盤技術研究所 所長
下田 達也　氏
『低エネルギー工業の勧め』
これからの物造りでは資源・エネルギーの使用量を最小限にすべきであり、また副産物・廃棄物の発生はゼロを目指す必要がある。このような考え方に基づく工業のあり方について説明。

■第５６回
平成１１年３月１８日
（財）高輝度光科学センター 副理事長 兼 放射光研究所長
上坪 宏道　氏
『ＳＰｒｉｎｇ−８ −一年の成果と今後−』
SPring-8とは、世界最高性能のＸ線領域の放射光光源で(Superphoton ring-8 GEV,80億電子ボルト)と略称され、２１世紀における基礎科学の発展と先端技術の不可欠な研究施設である。この施設に関し、原理と特徴、応用分野、施設の構成等について説明。

■第５５回
平成１０年１１月１０日
東京大学先端科学技術センター 教授
橋本 和仁　氏
『光触媒研究の最先端』
天然物有機化学、合成の研究の実例にふれながら、研究に対する考え、哲学について説明。

■第５４回
平成１０年７月２８日
工業技術院物質工学工業技術研究所 化学システム部超臨界流体工学
グループリーダー 佐古 猛氏
『超臨界流体で何ができるか？ −環境問題対策から高効率新反応プロセスまで広がる応用』
　地球環境への負担が少ない超臨界流体を反応、分離あるいは新素材創製用溶媒として用いる新しい化学プロセスが大きな注目を集めている。今回は、超臨界流体を用いるダイオキシン等の難分解性有害物質の分解・無害化、ＰＥＴ等の廃プラスチックのケミカル・リサイクル、二酸化炭素や低分子パラフィン等の難反応性物質の化学原料化、超臨界アルコールを用いる触媒不要・高効率有機合成について、最近の研究内容について説明。

■第５３回
平成１０年３月５日
名古屋大学　難処理人工物研究センター　教授
服部　忠氏
『難処理廃棄物から環境のゴールを守る　− 名古屋大学難処理人工物研究センターの紹介』
　２１世紀最大の環境問題である廃棄物に対して、リサイクル型のアプローチが最も有力であり、リサイクルに適した材料と製品の開発が急がれている。しかし、国際競争力を強化し、技術の先進性を維持するためには常に新しい高機能材料・人工物の創出が要求され、高機能性の発現には有害物質を含有せざるを得ない場合もある。このような有害物質を含有する処理困難な人工物やそれらに由来する廃棄物の無公害化・処理技術を、環境のゴールを最終的に守る技術として、開発するため難処理人工物研究センターが設立された旨の説明。

■第５２回
平成９年１２月１日
三菱電機(株)　情報技術総合研究所　副所長
市川　照久　氏
『インターネット／イントラネット』
　インターネット／イントラネットボーダレスとは、どのような社会変革が予想されるか、インターネットの歴史、ＴＣＰ／ＩＰについて、プラウザについて、インターネットの問題点の解決策、今後の企業の在り方について、等々説明。

■第５１回
平成９年９月２４日
早稲田大学　理工学研究科　教授
竜田　邦明　氏
『研究開発の短期と長期　− その実例』
　天然物有機化学、合成の研究の実例にふれながら、研究に対する考え、哲学について説明。

■第５０回
平成９年５月１６日
(株)野村総合研究所　主任エコノミスト
植草　一秀　氏
『日本経済の構造改革と企業戦略』
　日本経済について、日本を取り巻く環境の変化、日本の構造問題、日米景気回復のメカニズムの相違、資本の論理の尊重、２１世紀に向けた企業経営、企業戦略のキーワード、日本経済再建の手順、行政改革の手順等について説明。

■第４９回
平成８年１２月５日
拓殖大学　工学部　教授
後藤　尚久　氏
『アイデアはいかに生まれるか』
　研究の創造性開発は、小さいアイデアを大切にする必要がある、等事例をあげて説明。化学産業の場合について、新規事業や研究開発について事例をあげて説明。

■第４８回
平成８年９月５日
トヨタ自動車(株)　第１材料技術部　部長
櫻井　茂徳　氏
『自動車のリサイクルと材料』
　リサイクルの現状、動向と課題、取組みについて説明し、最後に基本的な考え方等について説明。

■第４７回
平成８年６月２０日
愛知工業大学　工学部　教授
大沢　文夫　氏
『分子機械』
　物理出身が生物学に取組み、生物を機械（特定の部品）としてとらえ、特に筋収縮の生物についてアメーバーの運動やバクテリアの運動の研究事例について、また、分子収縮について説明。

■第４６回
平成８年３月２１日
産業評論家
徳久　芳郎　氏
『ボーダレス化と経営戦略 （化学産業の場合）』
　ボーダレス化と産業の盛衰について、事例をあげて説明があった。また、化学産業の新規事業や研究開発について言及した。